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 住宅金融支援機構が発表した「住宅の住まい方に関する意識調査」の結果を見ると、
消費者の住まいに対する不安、あるいは何を求めているのか、その本音が見えてきます。

 まずは、「建物の評価」に対する不安。

 建物の評価が築年数で一律に評価されることについて、「住宅の質・性能がよいかどうか見分ける方法がないから(仕方がない)」と言う回答割合が5割に達しています。これって、住宅ビジネスに関わるものにとって、非常に情けないことですが、これが消費者の正直な感想なのです。

 一方、「住宅履歴情報が記録・整備された住宅は、良質住宅」だと評価して、通常の中古住宅よりも10%程度までの価格アップであれば購入できるとの回答も、約5割に達しています。 

 つまり、「良いものは高くても買う」と言うことです。

 また、「住宅の長寿命化を実現するため」であれば、20%程度のコストアップまでなら許容できるとの回答が6割を超えているので、自分自身が売主になる、あるいは子供に良質な住宅資産を残すための投資をする意思があるということです。

 つまり、良く「消費者は価格に敏感(安いを求める)」と言われますが、実は「価格」よりも優先する価値があるという結果が出ていると言うことですね。

 つまり、住宅事業者側は「安い」を打ち出すより、「良質な住宅であることの物理的な証明と、長く使うための仕組み(メンテナンス体制)」を明確に打ち出すことで、このような意識のある消費者を振り向かせることができるということです。

 高い買い物をする時の消費者の選択意識が、ここにあるということだと思います。

 最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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テーマ:住まい
ジャンル:ライフ
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2009/03/25(Wed) 11:49 |  |  | 【編集
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