今日は、「太陽光発電が、オール電化と併用すると、光熱費の削減効果が高く、相性の良いことはわかったけれど、設備が高くて、結局もとがとれないのでは…？」と言う疑問の回答にチャレンジしたいと思います。

　まず、「元が取れる＝損益分岐点の計算方法」は、次の考え方になると思います。

　前提として、設備は、容量が大きければ大きいほど、1ｋｗあたりの設置費は割安になりますが、一般的には4.kw.の発電容量が多く採用されているようですから、それで試算します。

【初期費用】
＝機器代金+工事費―助成金＝200万円

【メンテナンス費用】（30年使用とする）
＝パワーコンディショナーの10年ごとの補修ｏｒ交換＝38万円/30年
＊補修費＝4万円×２回、交換費＝30万円×１回

【光熱費削減分】
＝自家消費による削減分＋売電による収益＝15万円/年
＊ガス併用→オール電化にすることで光熱費全体の削減分も含む

【初期費用】＋【メンテナンス費用】」÷「年間の光熱費削減分」
＝「元が取れる年数」となりますから、

（２００＋38）÷１５＝15.8年となります。

　

　さて、ここで気をつけなければならないことは、大きく３点あります。

まず、「住宅ローン」です。
そのローンの利子も費用に入りますから、償却年数はその分、長くなります。

次に、「寿命」です。

　これは、実際に平均値を取れるような実例の歴史がありませんから、もっと短いかもしれませんし、逆に長くなるかもしれません。

次に、「光熱費の削減」です。

　これは、電気料金が元々変動制ですし、特に、太陽光発電の買い取り単価については、電力会社の方針で自由に決めることはできるわけですから、大きく変わります。「買い取らない」と言うことも考えられますし、逆に、国の方針で、今より高く買いなさい、と言う指導がなされるかもしれません。

　従って、電力会社に「○○年で元が取れる、と聞いたが、本当か？」と尋ねても、絶対に、回答しないハズです。

　地球環境に良い、CO2削減になる、と言うことから、全体としては、設置されやすい方向に流れることは予想できますから、普及促進のために、短期的には償却年数が短くなるような流れになると思いますが、長期的には、逆に、ある程度普及が進むと、それが当たり前になり、まったく優遇されないと言う事態も考えられます。

　従って、私が示した「15．８年」と言う「元が取れる」年数は、そもそも期間が長いために、精度が高くないのが、予測の悩みですが、一つの目安として、参考にしていただければ、と思います。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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