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 昨日の東京は、大変な天候でしたが、その中、住宅専門誌「住まいと電化」での対談シリーズ5人目として、住生活ジャーナリストの藤井繁子さんとお会いしました。

 藤井さんは、あの「月刊HOUSING」の元編集長で、現在は、リクルート住宅総研研究員として、多方面で活躍されています。その活動は、ブログ「Vivien研究員の暮らしと住宅業界裏話」 で、発信されています。

 とりわけ、ハウスメーカーとのお付き合いが深く、ご意見番としても活躍されているので、業界のビジネスの最先端の話題が多く、家づくりを考えている人にとっても、参考になると思います。

 今回の対談で、私も初めて知ったのは、大手ハウスメーカーが、中古住宅流通市場の拡大のためにがタッグを組んで動き出したという話で、大手9社が各社グループ不動産会社と共に[優良ストック住宅推進協議会]を設立したと言うもの。

この設立趣旨として、次のように書かれています。

優良ストック住宅推進協議会は、既存の優良ストック住宅流通の活性化と適切な市場形成を目指し、住宅メーカー9社の参加により設立致しました。当協議会では、参加会員共通の「優良ストック住宅」を定義し、これを満たすものについて「優良ストック住宅査定方式」を共通の査定方式として使用することで、優良なストック住宅(ブランド名:SumStockスムストック)の普及に努めます。また、これらを実現するために、独自の「優良ストック住宅査定マニュアル」(スムストック査定マニュアル)を策定し、協議会認定の査定士(スムストック住宅販売士)を育成していきます。


 
 建替え需要をにらんで、25年で用済みになる住宅を販売してきたと、日本の住宅短命化の犯人のように揶揄される大手ハウスメーカーですが、いよいよ本気で中古住宅市場の拡大に着手したと言うことでしょうか?

 国が進める200年住宅の構想に対して、こうした業界側の自主的な動きが高まれば、日本の住宅の価値観が変わって行くかもしれません。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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テーマ:住まい
ジャンル:ライフ
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